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2020.11.6に一般社団法人 未来環境促進協会が光触媒コーティングによる抗ウイルス活性を確認できたとプレスリリースを発表しました。

10月以降で、「奈良県立医科大学、東京工業大学、神奈川県立産業技術総合研究所の研究グループ」「カルテックと理研、日大の研究グループ」に次いで3件目の「新型コロナウイルス」（SARS-CoV-2）に対する光触媒の有効性実験の発表となります。

新型コロナウイルスに対する光触媒効果が確立されることは、私たち施工業者にとりましても、とても喜ばしいことです。一日も早く新型ウイルスを抑え込み、明るい社会生活を取り戻すため、微力ではありますが私たちスタッフ一同、取り組んでまいります。

■ 世界初「日本国内の環境中の新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の不活化効果試験」の概要につきましては、こちらをご覧ください。

感染予防が新たな配送品質に…

新型コロナウイルスが感染拡大する中で、ドライバーをいかに感染症から守るかを考える必要があります。多くの人と接し、多くの場所に移動し、多くの物に触れるドライバーは、感染リスクの高い職業といえるでしょう。 万が一、社内でクラスターが発生してしまった場合、企業の存続にかかわる大きな問題となってしまう可能性もゼロではありません。新型コロナウイルス感染拡大にともない、従来の配送品質に「感染症予防品質」を新たに加わえる必要があるのではないでしょうか？

光触媒抗菌コーティングが今注目

トラックの運転席に光触媒を施工すると、太陽光・室内灯の光のチカラを借りて光触媒が細菌やウイルスを分解除去してくれます。一度コーティングすれば、剥がれ落ちない限り無限に抗ウイルス効果は続きます。 また、抗ウイルス効果だけでなく、防カビ・防汚・消臭効果もあるので、光触媒コーティングはまさに配送車両には最適といえるでしょう。

施工は私たちにお任せください

東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県全域、出張費無料で抗菌コーティングの施工にお伺いします。乗用車で1台15分程度・トラックでも30分程度で作業は終わります。お見積り・お申込みは「ウイルスキッカーHP」よりお願いします。

抗菌施工済のステッカーが大好評

光触媒は無色透明なので施工済かどうかの判断は肉眼ではできません。ウイルスキッカーでは施工証明書とは別に、施工済のステッカーをお客様にもれなく進呈しています。 施工済みステッカーに興味を持って頂く取引先も多く、とても好意的な言葉を頂いていると、ドライバーからの報告も上がっています。 街中で「感染防止対策済」のステッカーを貼ったトラックを多く見かけるようになりました。それは「感染症予防品質」が、新たな営業戦略として確立しつつあることの証拠であると私たちは認識しています。

上の施工済ステッカーのQRコードをスキャンすると実際に施工している動画が開きます。この実際に施工風景が動画が飛び出すステッカーは荷主様や取引先の方がとても興味を示していただけます。お客様から評価をもらいながらコミュニケーションも取れるのでダブルの効果が生まれます。

配送車の光触媒コート施工シーン

＜光触媒コーティング＞ 出張無料エリア

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藤嶋 昭（ふじしま あきら、1942年3月10日 – ）は、日本の化学者。専門は光電気化学、機能材料化学。東京理科大学第9代学長。東京理科大学栄誉教授。東京理科大学光触媒国際研究センター長兼 東京理科大学光触媒研究推進拠点長。初代東京大学特別栄誉教授。東京応化科学技術振興財団理事長。財団法人神奈川科学技術アカデミー理事長。2006～2007年度日本化学会会長。他に日本学術会議会員、化学委員会委員長、光機能材料研究会会長、電気化学会会長、光化学協会会長、川崎市教育アドバイザーなどを歴任。

東京大学大学院に在学中の1967年春、水溶液中の酸化チタン電極に強い光を当てたところ、酸化チタン表面で光触媒反応が起きることを発見。この現象は共同研究者の本多健一の名前と合わせ「本多-藤嶋効果」と呼ばれる。それらの業績が認められ、2004年に日本国際賞を受賞している。2013年4月に東京理科大学光触媒国際研究センターを開設しセンター長に就任、同センターにより光触媒の多様な応用展開を実現。また、学長職の現在も2014年に光触媒による伝染病撲滅装置の試作品を完成させるなど、様々な研究を実践し続けている。

ウィキペデアより引用

新型コロナウイルスの感染が急拡大する中、ロシア政府は、世界に先駆け2種類の国産ワクチンを相次いで正式に承認し、首都モスクワでは早ければ来月から広く希望する一般の人たちに接種したい考えです。いずれのワクチンも臨床試験が終了していませんが、すでに医療従事者や学校の教師への接種は始まっていて、広く国民への接種が始まることに懸念の声も上がっています。

ロシアのプーチン政権は、モスクワにある国立ガマレヤ疫学・微生物学研究所が開発した新型コロナウイルスのワクチン「スプートニクV」をことし8月に正式承認したのに続き、10月には国立ウイルス学・生物工学研究センターが開発したワクチンも正式に承認したと明らかにしました。

いずれのワクチンも3段階ある臨床試験が終わっていませんが、「スプートニクV」についてはすでに感染リスクの高い医療従事者や学校の教師への接種が始まっています。

モスクワの医療機関では医師たちがワクチンの接種に訪れ、医師の男性はNHKの取材に対して「まず医師が免疫をつけるべきです。周囲に副作用を訴える人もいないことがワクチンの安全性を十分に示しています」と話していました。

ロシア政府はワクチンの大量生産が順調に進めば、首都モスクワでは早ければ11月から世界に先駆けて接種の対象を希望する一般の人たちにも広げたい考えですが、ロシア国内の専門家からも安全性などを懸念する声が上がっています。

10月行われた世論調査によりますと、ワクチンを接種するつもりだと答えた人は22％にとどまり、44％が接種しないと回答していますが、学校などの教育現場では教師がワクチンの接種を求められるところもあるということです。

ロシアでは実在する検査機関のものとそっくりのPCR検査や、抗体検査の偽の陰性証明書がインターネットで簡単に購入することができ、ワクチンについても偽造の接種証明書が出回ることが懸念されています。

こうした事態が起きれば感染対策を進める上でも混乱を招きかねず、専門家は「ワクチンの接種を強制することは絶対あってはならない」と強調しています。NHK特設サイト「新型コロナウイルス」より抜粋

新型コロナウイルスのワクチンの接種について、政府は、費用を全額国が負担し、健康被害が確認された場合は、医療費の支給を行うことなどを盛り込んだ改正案を閣議で決定しました。

新型コロナウイルスのワクチンをめぐり、政府は、アメリカとイギリスの製薬会社と開発に成功した場合に供給を受けることで基本合意するなどしていて、来年前半からの接種の開始を目指しています。

こうした中、政府は、10月27日の閣議で予防接種法の改正案を決定しました。

改正案では、ワクチンの接種を国民の「努力義務」と位置づけ、接種は市町村が行い、費用は全額国が負担するとしています。

また、ワクチンの使用で健康被害が確認された場合、現行の救済制度を適用し、医療費の支給などを行うほか、健康被害を受けた人に製薬会社が賠償した場合は、国が損失を補償するとしています。

一方、政府は、入国する際の検疫で新型コロナウイルスの感染が確認された人に対する「隔離」の措置などを来年2月以降も実施できるよう「検疫法」の改正案も決定しました。

政府は、今の国会で改正案の成立を目指すことにしています。NHK特設サイト「新型コロナウイルス」より抜粋